求人募集を出す際に、近隣の同業他社の給与や時給は気になりますよね？うちの給与は低くないのか？相場は今いくらくらいなのか？
とはいえ、今いる従業員との兼ね合いもある、簡単には上げられない。そんな悩みを持つ社長さんも少なくありません。
もちろん、求人条件が良いに越したことはありません。しかし、給与を上げたからといって応募が増える、または良い人が採用できるとは限らないのが現実です。
実際の例ですが、とある市内の製造業のお客様２社が製造社員の募集を出しました。A社は給与19万円、B社は30万円超えです。給与の差は倍近いわけですから、給与だけで見ればB社のほうが圧倒的に応募はありそうです。しかし、実際は真逆で、A社は30件の応募があり、選ぶのに苦労していました。しかし、B社は応募は数件あるが、外国人や高齢の方ばかりで採用に繋がらず…その後も数年スパンで見ても、同じような現象になっていました。
なぜ、このようなことになったのか、その原因を３つに分けて解説します。
1.勤務体系
この勤務体系がこのような結果の大きな原因だと私は分析しています。
A社は8:30~17:30の勤務に対して、B社は2交代勤務です。このせいでまず応募数に差が出ました。
求職者は自分の希望通りの条件を絞って検索するので、2交代勤務より日勤のみの方が良い、というか日勤しか頭の中にないという人が大多数ということです。もちろん、検索の段階でB社の求人を見ることはありますが、「ここは2交代制だから給与が高いのか…とりあえず後にしよう」となっている可能性があります。
勤務体系は簡単に変えられるものではありませんが、こういった求職者のニーズを踏まえる必要はあります。
2.休日
もう一つ重要な条件、それが休日です。
A社は土曜・日曜・祝日休みで年間休日123日です。対してB社は各週土曜・日曜休み・他という表記で、年間休日は110日です。
B社の休日条件が悪いとは思いませんが、やはり休日も絞ってくる求職者は多く、その場合年間休日120日というのが一つのラインになります。
つまり、土曜・日曜・祝日は休みで、夏季・年末年始など含め120日以上休みがある会社がいいよね、そう思ってしまうということです。もちろん、これが業種によって変わりますが、製造業のような業種はこの差が謙虚に出ます。
3.応募者の中身
A社の給与はエリア内でも低い方ですが、応募数は非常に多い。先ほど挙げた２つの条件が良いからという理由もありますが、実は応募者の中身も見ていかないと本質からずれます。
A社の応募の半数は既婚者の女性でした。どうゆうことかと言うと、旦那さんが主に家計を支えていて、奥さんはパートなりで補助的に家計の足しで働いていたが、子供も大きくなり、どうせなら正社員で働きたいと思った時にA社の募集がはまるのです。
土日祝日は休みたい、できれば子供の行事などで休みを取りたい、そこまでガッツリ稼がなくてもいい、そういう需要とマッチするので、給与が低いのに応募数が多いという現象が起こるのです。
このように、条件など一部しか見ないで募集を出すのは危険です。求人広告などお金をかけるなら尚更です。
求職者には一定のニーズがあります、そこを把握した上で、自社の強みと弱みを明確にして、採用戦略を練るべきです。求職者のニーズが少ない業種・職種・条件は、つまり広告で応募を取りにくい募集です。
求人広告だけでなんとかしようとすると、広告依存になってしまい、結果、手の内ようがないまま人材不足になってしまいます。残念ながら、広告で来ずらい募集は、広告＋αの手段も視野に入れないといけません。
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