2026年1月5日
【採用現場の実例】千葉県、埼玉県の製造会社で起きている外国人応募急増の傾向
製造業の採用現場で、ここ最近「応募の外国人比率が急激に高まっている」という相談が増えています。
今回は、千葉県にある製造会社の実際の採用データをもとに、時系列で整理してみます。
2024年6〜9月頃。
この期間は、20件強の応募があり、外国人の割合はおよそ半分。この時点では、日本人30代の採用にも成功しています。
次に、2025年6〜7月。
応募数は6件と少なかったものの、外国人比率は6割強。それでも、このタイミングでも日本人30代の採用ができています。
大きな変化が見られたのが、2025年10月頃からです。この時期は24件の応募がありましたが、そのうち21件が外国人応募でした。
日本人からの応募もありましたが、年齢層は50代以上が中心となり、これまでとは明らかに傾向が変わっています。
この現象は、この会社だけに限った話ではありません。
他の製造会社でも同様の傾向が見られ、電気工事や大工など、同時期に求人広告を掲載していた会社の多くで、応募の大半が外国人になるケースが確認されています。
あまりに偏りが大きかったため、代理店を通じて広告会社に問い合わせを行いました。
「応募者の傾向をアルゴリズムが学習し、特定の層への露出が強まっているのではないか」
という仮説を立てましたが回答は否定的なものでした。
説明としては「採用した人の傾向がアルゴリズムに影響することはあるが、応募者の属性に直接的な制御は行っていない」という内容です。
Indeedをはじめとした求人広告のアルゴリズムは、基本的にブラックボックスであり、これ以上の詳細を把握することは困難です。
ただし、応募がここまで特定の層に偏ると、「広告を出し続ける意味」そのものを再検討する必要が出てきます。
当然ながらホームページ、特に採用ページの整備やSNSの運用、その他求人広告だけに依存しない方法を可能な限り提案しています。
しかし、なかなかそこまで踏み切れない会社も多く、求人広告依存にならないように採用全体の整理を進めている段階です。
同様の傾向が出ている企業があれば、今後の判断材料として情報を共有してもらえると助かります。
引き続き、現場で見えてきた変化については随時共有していく予定です。
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